新聞記事の、あの不毛にもややこしい「陸山会事件報道」を、どう読み解けばいいのか? もしくは、フクシマを止めるにはどうしたらいいのか・・・!!?
当ブログ、2010年の1月にも、ポメラのタイピング練習を兼ねて、東京新聞の一面に連載された「小沢vs特捜」を、がんばってデジタル化しつつ読解してみたことがあった。
結論だけ言うと、誰がどう悪いのか、何が問題なのか、さっぱり分らなかった。
(自分なら解る!!と思う人は「ポメラ生活もしくは、小沢vs検察」(拙記事)をお読みください)
そして本日(5月29日)、同新聞一面に、24日あたりに「最大の山場を越えた」この事件の公判について書いてあった。
以前で懲りていたので、もちろんわたしはこんな記事を読む気にはならなかった。
しかししばらくして、あれほどヒステリックに小沢おろしに狂奔していたマスメディアの姿勢に何か変化があったろうか? という興味から一読してみることにした。
そうしたら、やはり、面倒くさい話しだった。
そのため、全文をブロック分けしてみることを思いついた。
記事には、二極化された組み合わせが三つ発見できる。ブロックにそれを利用した。()内、色分けを採用
1:2004年(茶色)vs 2005年(橙)
2:検察(赤)vs 弁護側(青)
3:元会長(マゼンタ)vs 元社長(黄緑)
おかげさまで、これで随分とシンプルになった。
これによって理解したのは、元社長が検察側の証人として、彼ら(大久保さん、石川さんという、ふたりの小沢さんの秘書。前者は2005年に、後者は2004年に5000万円を水谷建設からもらったことになっている。手渡したのはどちらも元社長であり、証言しているのも元社長のみ。金の出所元である元会長は<「私が手配した」と認める一方で「(石川被告に渡ったかは)分らない」と証言>、社用車運転手は、ホテルまで元社長を運んだ覚えがないと言っている)
こうなると、その5000万円、元社長なり誰なりがネコババしたのでは?とか、イヤでも思う。
ついでに2ちゃんねる見ると、【裁判】「手配した」 陸山会事件 水谷建設元会長、1億円「裏献金」の了解認めるという板があった。これのカキコの半分は反小沢意見だけれど、汚沢とか言っているカキコは検察とかマスコミがやっている可能性もあるので注意だ。
それにしてもこの水谷建設というの、福島県元知事の佐藤栄佐久氏を収賄のワナにはめた建設会社※でもあるというのだから驚きだ。これ、偶然にしてはできすぎではないか。どう考えても「ワナにはめるの専門会社?」と思ってしまう。
同板にも「前福島県知事の佐藤の時もそうだったけど、特捜と水谷周辺って 冤罪をつくるタッグだったんじゃないか」とあり、禿同だ。
ちなみにこの佐藤栄佐久氏、今週のTVブロスにもインタビュー記事と写真が載っている。氏を選んだのは冴えたチョイスだと思った。(これから読む)
しかし、そういう肝心なことは東京新聞の記事には、一言も出ていない。
東京新聞に良心を感じるとしたら、石川・大久保さんの顔に吹き出しを付けて、「断じてもらっていない」とキャッチーに表現している点と、以前ほど「小沢」というキーワードを使っていない点だ。
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スクープ 東電内部文書入手!「フクシマは止められない」
・・・作業員が次々被曝限度を超えていく。もうすぐ作業できる人間がいなくなる!
共産党都議団が都内各所で計った放射線量
・・・非常に高い線量が、あちこちで計測されている。このままだと子どものいる家庭は東京にいられない!
福島原発の状況がはかばかしくは改善されず、改善される見込みの乏しいことを証明する記事は、上記ふたつの他にも枚挙にいとまがない。海洋への汚染と、それによって日本の漁業が壊滅する予測などは、絶望の二文字しかなく「糸色望で三文字だ」などと万が一言われても笑うことはできない。
さらに、言葉にしたくはないが、5年後10年後に、今の子ども達の、XXX人にひとりなりの確立で起きるガンを考えれば、その確立を限りなくゼロに近づけるために、今しなくてはいけないことがたくさんあるはずなのだ。
今度、菅直人がフランスのサミットから帰ってくるという。
フランスで菅は、「自然エネルギーの発電総量を2020年代の早い時期に2割にまで高める方針」だの「原発安全向上をテーマにした国際会議の日本開催を打ち出す」などしたらしいけど、他の国の首脳、そんな話聞いているわけがない。ひたすら日本どうなってる海洋どうなると青ざめてただけ。日本開催の会議なんて、最低30年後でなくちゃ行く気なし。
そんなで、日本では「内閣不信任決議案」提出の動きが具体的になっていると。
菅直人、そこらを聞かれて記者団に、「党内の対応を信じている」と、三回言ったそうだ。※2
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党内外の方々、首相に信じられるより、国民に信じられる判断を絶対してください。
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※wikipedia佐藤栄佐久の、「辞職そして逮捕」を参照のこと
※2ここらのソース、同日の同新聞